ホンダ新型スーパーワン (Super-ONE)が「売れ過ぎて」6月に受注一旦停止へ!国(130万円)と東京都(130万円)の補助金で実質79万円の価格破壊
「補助金があるから買いやすい」という見方はあれど、 それでも売れるのはスーパーワンに魅力があるからだと思う
2026年5月21日に発表、22日に発売されたホンダのAセグメントピュアEVホットハッチの新型スーパーワン (Honda New Super-One)。
車両本体価格は3,390,200円(10%税込み)ながらも、CEV補助金が130万円支給されるため、実質的な車両本体価格は2,090,200円(税込み)となり、何とベースとなるピュアEV軽のN-ONE e:よりも安いんですね。
そんな新型スーパーワンですが、2026年5月下旬時点で発注しても「2026年内の納車は不可能」とのことで、予想を大幅に上回る勢いでの受注を獲得しています。
そして、早くもホンダディーラーには、メーカーから「一時受注停止」のアナウンスが入っていることが判明しました。
生産性強化に向けて、一時的に受注停止にするようだ

私がいつもお世話になっているホンダディーラーからの情報によると、2026年5月末時点での全国の受注台数は8,500台を超えているそうで、このままの勢いだと、発売から僅か1か月足らずで「目標年間販売台数1万台」を突破する勢いとのこと。
そして、その受注台数の急激な伸びの影響により、ホンダの生産工場もキャパオーバー気味になっているそうで、2026年6月には受注を一旦停止し、生産性を強化した上で受注再開を計画しているそうです。
とはいえ、現時点で既にスーパーワンの納期は「2027年1月以降」になっているため、年内の納車は難しいのが現状です。
それだけスーパーワンの人気が異常に高いことはもちろんのこと、新規格によるCEV補助金が130万円まで大幅に引き上げられたことも影響しているようです。
要は、補助金の力が無ければここまで売れなかったのではないか?とも考えられますし、今回のようなあまりの人気っぷりにより、特定の年度や補正予算における予算上限に達したタイミングで、予定より前倒しで申請受付が終了してしまうケースも考えられます。
東京都では、「更に最大130万円の補助金が支給される」ようだ

そんなCEV補助金ブーストによってお得に購入できるスーパーワンですが、ここで更に話題となっているのが、東京都でのEV購入補助金。
これは2026年5月29日の日本経済新聞で報道されている内容なのですが、日本全国を対象としたCEV補助金とは別に、何と東京都では独自にBEVの購入補助金として最大130万円を支給すると発表。
果たして小型普通車のスーパーワンに、満額の130万円が支給されるかは不明ながらも、仮に満額だった場合、先ほどのCEV補助金含めて260万円の支給になるわけですから、実質的なスーパーワンの車両本体価格は「790,200円(税込み)」ということになるわけですね。
もはや旧世代の自然吸気エンジンを搭載するスズキ・アルトのような軽自動車に近い価格帯なわけですが、仮にこの金額で4年間所有し、残クレでの契約だったとしても、4年間はほぼタダ乗り、もしくは車両売却時にお釣りが帰ってくる?ということも考えられそう。

何とも強烈なデュアルブースト補助金ですが、これが実現したら東京での更なる販売台数の引き上げに貢献できるでしょうし、年間販売1万台どころか、1.5万台~2万台という可能性だって出てきそうですし、生産性を強化しても長納期が続く大人気モデルになるかもしれませんね。
まさかBEVで巨額損失を出したホンダが、BEVで奇跡の復活を遂げる可能性があろうとは…ピンチをチャンスに変え、自動車市場を盛り上げるきっかけになるかもしれませんし、ホンダには頑張ってほしいところです。
