マツダが次期CX-3のシルエットを先行公開!新型CX-5の受注・安全評価、第1四半期決算で296億円の黒字転換を解説

(続き)マツダの2026年第一四半期決算をチェック!

引き続き、

2026年8月4日にマツダが発表した2026年第一四半期の決算発表をチェックしていきましょう。

新型CX-5の受注は好調で、車両としての評価も高い

続いて、

マツダが決算で発表した新型CX-5の進捗については以下の通りで、

その商品力の高さを強くアピールしています。

■欧州、北米、日本の主要市場で販売開始

■導入は概ね計画通りに進捗し、2026年6月末受注は欧州で2万台超、日本で1万台超と計画を上回るペースで推移

■進化したデザイン・居住性・乗り心地に加え、安全性能も高く評価されるなど商品力への反応は良好

■豪州、他の地域でも2026年7月より順次販売を開始し、米国を含む主要市場で販売が加速、通期の台数成長に貢献

■米国IIHS (Insurance Institute for Highway Safety) TOP SAFETY PICK+、欧州Euro NCAP (European New Car Assessment Programme)および豪州・ニュージーランドのANCAP (Australasian New Car Assessment Program)にて最高評価を獲得

■米国IIHSの安全性能評価において、TOP SAFETY PICKおよびTOP SAFETY PICK+ の累積獲得回数はブランドとして100回目を達成

■2026 IIHS最高評価TOP SAFETY PICK+ 獲得モデル数は、3年連続で全銘柄中最多を維持

以上の通りとなります。


マツダが各国に向けた取り組みや、第一四半期実績をチェック

そして最後に、

マツダが日本や北米、

欧州市場に向けた第一四半期実績と取り組みについて見ていきましょう。

日本市場向けの実績と取り組みについて

まずは日本市場向けから。

■第1四半期実績は33,000台(対前年3%増)

新型CX-5 (対前年91%増)を軸に集客が増え、CX-5との比較検討が増加したCX-30 (対前年12%増)や、生産終了前の需要増によるMAZDA2 (対前年19%増)が好調


■国内ビジネス構造変革は計画通り進捗

【重点施策】
①都市圏重点エリアでの販売網再編
②新他獲得のためのマーケティング変革
③ブランド浸透によるリテールオペレーション変革
④変革を支える組織・人事・風土変革


■マーケティング強化

・新規来店(対前年4%増)
・「マツダ」検索数(対前年13%増)
・SNS再生回数(対前年15%増)が増加


■理想的なお客さま体験の基準「マツダブランドスタンダード」、その実践を支援する教育制度「マツダブランドアカデミー 」を新型CX-5導入とともに全国展開


■組織風土変革の取り組み「BLUEPRINT」を全国展開

北米市場向けの実績と取り組みについて

続いては北米市場向けを見ていきましょう。

[米国]

■第一四半期実績は107,000台(対前年7%増)
・好調なハイブリッド需要を受けたCX-50やセグメントが好調なMAZDA3が牽引

■新型CX-5は導入強化を継続し、ディーラーの研修強化でモメンタムを構築

■米有力紙による、ブランド力や販売店体験を含めた読者投票で5部門を受賞
・バランスの取れたラインナップで台数拡大を目指す


[メキシコ]

■第一四半期実績は27,000台(対前年16%増)
・新型CX-5/CX-30/CX-3等が台数増に寄与

■強いブランド力と販促策で提供価値を高め、今期の更なる上乗せを目指す


[カナダ]

■第1四半期実績は19,000台(対前年17%減)
・燃料高騰と政府のEV補助金再導入で電動車需要が拡大

■ラージ商品の機能訴求、新型CX-5の導入を推進し第二四半期以後拡販につなげる

欧州/豪州市場向けの実績と取り組みについて

続いては欧州/豪州市場向けを見ていきましょう。

[欧州]

■第一四半期実績は43,000台(対前年12%増)
・新型CX-5と、長安汽車との協業によるバッテリーEV第1弾、MAZDA6eの追加でラインアップが充実し、台数増に大きく貢献

■ライトアセット戦略のもと、協業バッテリーEV第2弾のクロスオーバーSUV、CX-6eは今夏導入予定
・燃料価格高騰の中、需要と環境規制対応を両立するモデルとして重要な役割を担う


[豪州]

■第一四半期実績は19,000台(対前年22%減)
・燃料高騰で廉価バッテリーEVやHEV需要が強い環境ながら、CX-60は対前年13%増

■新型CX-5、MAZDA6eが7月に本格販売開始
・CX-6eは今秋販売。需要にも環境規制にも応えるモデルで拡販につなげる

以上の通りとなります。

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