(2023年)トヨタ新型ハリアーPHEVの受注はかなり狭き門！既に受注停止となっているディーラーや、「2022年11月に納車可能」と回答しているディーラーも？
納期が早いのもPHEVモデル特有の理由があるから？
2022年9月26日に発表・発売予定となっているトヨタ新型ハリアーPHEV(Toyota New Harrier PHEV)。
RAV4 PHVのパワートレインやリチウムイオンバッテリーをベースにした新たな一台ですが、多くのトヨタディーラーでは「発表・発売前」であるにも関わらず既に受注停止とのことで、2022年10月～2023年秋頃までの生産枠が全て埋まってしまっているところがほとんどのようです。
っというのも、新型ハリアーPHEVの月産台数はRAV4 PHV同様に極めて少なく、多く振り分けされるであろう愛知エリアでも1つの販売チャネルで20台～30台といわれるほど(販売チャネル1店舗ではなく、例えば愛知県のトヨペット全体で20台～30台という意味)。
ちなみに私がお世話になっている販売チャネルでは僅か8台で既に受注停止となっていますが、それ以外の一部の販売チャネルでは、2022年9月上旬時点でも「2022年11月に納車可能」と回答しているところもあるようです。
どうやらEV補助金が「2022年10月末頃で終了」することが大きな理由のようだ
ところでどうして「2022年11月生産枠に空きがあるのか？」実際にトヨタディーラーに確認してみると、「多くのお客さんが2023年春以降の生産枠で十分と回答している」ことや、「2022年11月納車だと、EV補助金の申し込みが終了しているから、それであれば2023年春頃に再開される可能性に期待して予約している」とのこと。
つまり、ハリアーPHEVの場合だとEV補助金の関係で支払い総額の負担が少し軽くなるため、購入を検討しているユーザーの多くが2022年11月だと補助金の対象にならないから、2023年春以降に再開されるかもしれないEV補助金に向けて予約しておく、という方が多いようです。
2023年11月の生産枠だと、納車のタイミングでスタッドレスタイヤに履き替えなければならない？
あとは2022年11月頃の生産・出荷・納車となると、おそらく顧客に納車されるのは2022年11月末～12月になるため、雪国エリアにとってはスタッドレスタイヤも併せて購入しなければならないため、余計に出費がかさんでしまうんですね。
仮にここにEV補助金が含まれれば(地域によるかもしれないが、55万円ほど負担が軽くなる場合も)、その補助金でスタッドレスタイヤやオプションもほぼ無償で購入できるようなものですから、全額自分で負担するよりかは、再度EV補助金の申し込み受付があるかもしれない「2023年春頃の枠」を先に確保しておくのは、ある意味賢明な判断かもしれません。
2023年にEV補助金の申し込みがスタートするとは限らない
とはいえ、「2023年春頃に確実にEV補助金の申し込み受付が再開される」とも言い切れないですし、2022円9月時点で再開されるかどうかは未定のままですから、申し込みがなければ結局のところ自身で負担しなければならないわけで、そう考えるとメリットとしては「冬場の納車を避けられる」「春頃の納車であれば、スタッドレスタイヤは履かなくて済む」というメリットも。
もちろん、「納車まで貯金できる期間が延びる」というのも一つだと思いますが、昨今は当初計画していた納期よりも大幅に遅れることが普通になり、新型ハリアー(ガソリン／ハイブリッド)でも当初の計画から半年以上ずれ込むことも考えられるため、そういった納期遅れも想定して2022年11月の枠を選ぶ人も少なくはないと思うんですね。
2ページ目：新型ハリアーPHEVも全国受注停止になるのも時間の問題…ガソリン／ハイブリッドも一部改良で商品力アップ→こちらも発売前に受注停止になる恐れも？