トヨタCEO「EVは想像以上に環境汚染が酷い。これまで約2,700万台のハイブリッド車を販売したが、電気自動車900万台分の環境負荷に相当している」
結局のところ、ガソリンであろうとEVであろうと環境破壊の抑止にはつながらない
以前、トヨタCEOである豊田章男 氏は、EVスポーツカーに対して前向きな姿勢を持ちながらも、「マスタードライバーである私にとって、スポーツカーとはガソリンの匂いがして、エンジンがうるさい車のことを指します」と、以前より自身の考えを貫き通しており、今後登場するであろうスポーツカーに対しても、ガソリンモデルが展開される可能性を示唆しました。
こうしたなか、豊田CEOは海外カーメディアからの取材に引き続き対応し、現在トヨタが販売しているハイブリッド(HEV)モデル含め、実は電気自動車(BEV)などのEVモデルが「想像以上に環境汚染の悪化を加速させている」とコメントしています。
これだけEVの流れが加速する中、トヨタはEVの流れに乗ろうとはしない

今回のトヨタとしての発言は、ある意味で自動車業界に大きな衝撃を与える内容になるかと思いますが、豊田CEOが伝えたいことの一つとして「クリーンな未来への道は、一方通行ではない」ということ。
世界で最も販売されているブランドでもあるトヨタは、長年ハイブリッド技術の先頭を走り続けてきましたが、他の自動車メーカーがピュアEVに向けて猛進する中、トヨタは依然として堅調な立場を維持しており、EVラインナップを慎重に拡大するとともに、ハイブリッド車への注力を強化しています。

なお中国市場においてトヨタは、ピュアEVモデルのbZシリーズを幅広く展開する動きがありますが、中国の新興メーカーなどに比べるとEV展開は遅い方で、デザインやスペック、価格帯など含めて多くの批判を浴びています。
こうした批判が相次いでも、基本的な姿勢がブレないのがトヨタであり、豊田章男CEOは、マルチエネルギー戦略への確固たる姿勢を変えることなく、なぜトヨタがEV化の波に乗らないのかを改めて説明しました。

これは先日、海外カーメディアのAutomotive Newsとのインタビューにて明らかになったもので、「カーボンニュートラルという言葉が流行したとき、私たちは企業として”敵は炭素だ”と言いました。二酸化炭素を削減するため、今すぐできることに集中しなければなりません。それが私たちの決断の根底にあります。それは今も、そしてこれからも変わることはありません」と述べました。
ハイブリッド車が依然として重要な理由は?

豊田CEOはまた、トヨタのハイブリッド(HEV)車の歴史についても、以下のように言及しています。
私たちはこれまでに約2,700万台のハイブリッド車を販売してきました。
これらのハイブリッド車は、路上を走る電気自動車(BEV)900万台と同等の環境負荷をもたらしました。
しかし、もし日本で電気自動車900万台も生産していたら、二酸化炭素排出量は削減されるどころか、むしろ増加していたでしょう。
これは、日本が電力を火力発電所に依存しているからです。
豊田CEO会長は、「ハイブリッド車2,700万台」「電気自動車900万台」という計算や具体的な根拠、そして詳細は明らかにしなかったものの、EVが「万能薬ではない」ことを示したかったのは明らか。
確かにバッテリー式電気自動車は、排気ガスゼロを実現しているものの、それは理論的な方程式の一部に過ぎないもので、EVの製造と充電用の電力供給に伴う環境への影響は、より複雑な様相を呈しています。
さらに、多くの地域で充電インフラが整備されていない現状を鑑みると、少なくとも現時点では、ハイブリッド車が依然として理にかなっている理由が理解しやすくなるのも当然なのかもしれません。

