盗難被害のあった日本製スポーツカー(スカイライン/インプレッサ等)を販売した疑いのカーショップJ-Spec Auto Sports。見せしめ報道後5年以上経過した今は?
J-Spec Auto Sportsが大々的に取り上げられてから5年以上…あれから何も取り上げられていないのはナゼ?
さてさて、2020年5月末に大きな話題となった「日本製スポーツカーが盗難被害に遭い、その後アメリカのカーショップにて販売されていた」という報道について。
これはアメリカのカーショップJ-Spec Auto Sports(ジェイ・スペック・オート・スポーツ)が、販売している車両やパーツ類が「盗難車だとわかっていて販売したのか」、それともJ-Spec Autoの仕入れ先の一つでもある千葉県のJDM RACING JAPANが盗難に大きく関与していたのかについては明らかになっていないものの、その後国内ニュースや各種カーメディアでも「見せしめ」目的で大々的に取り上げられるほど。
そもそも、このような問題がどうして発生したのか?1年以上が経過した現在はどうなっているのか?チェックしていきたいと思います。
きっかけは日本人オーナーの国産スポーツカーが盗難被害に遭い、その後の行動がSNSで拡散されたこと

そもそもどうして、アメリカのカーショップJ-Spec Auto Sportsがこのような疑いをかけられてしまったのかというと、日本人オーナーが所有する国産スポーツカーがある日盗難被害に遭ってしまったことがきっかけでした。
日本人オーナーはその後、盗まれた愛車を探すも全く見つからず、国内外でJDMスポーツカーの中古車検索をかけたところ、J-Spec Auto Sportsがヒットし、自身が所有していたスポーツカーと全く同じものが掲載されていたため、これをSNSにて拡散した結果、他にも同様の盗難被害→同カーショップにて販売されていたことが続々と発覚。
J-Spec Auto Sportsは盗難車を販売したことに対しては未だ謝罪していない
その後、この情報を各メディアなどが報じ、千葉県のJDM RACING JAPANに取材で押しかける事態となったため、その後の更なる取材にてJ-Spec Auto Sportsが公式声明文で「盗難車を販売した可能性がある」ことを認めることに。
とはいえ、J-Spec Auto Sportsはあくまでも「盗難車を販売した可能性」について認めただけで、本当に盗難車を販売したことについての謝罪文は一切記載せず、被害を受けた日本人オーナーに同情しただけだったので、これがかえって大炎上することに。

なおJ-Spec Auto Sportsは、「JDM RACING JAPANAが唯一のサプライヤではない」とも説明。
そもそもJDM RACING JAPANは、パーツソーシングと物流を担当しているJ-Spec Autoのパートナー企業のバナー名になるため、アメリカでは入手できない国産パーツを仕入れている企業の一部に過ぎないことから、やはり別の関わりを持つ日本の仕入れ先を調べていく可能性も高そう(もしかしたらJDM RACING JAPANは被害者側の立場なのかもしれない)。
とはいえ、こうした事実が少しずつ明るみになっているにも関わらず、5年以上が経過した今でもこれ以上の実態が明らかになっていないのも不思議なところ(まるで5年以上前の出来事が無かったかのうようになっている)。

2025年8月4日時点でのJ-Spec Auto Sportsの公式インスタグラムをチェックしてみても、明らかに怪しい国産スポーツモデル達が販売されていますし、現在は何事も無かったかのように販売を続けているのかもしれません。
まるで首を取ったかのような輸出・販売方法にも怒りや悲しみも

こちらは、J-Spec Auto Sportsが販売しているホンダ・インテグラ(Honda Integra)のフロントバンパーやボンネットなどのパーツ。
ちなみに、こうした盗難車の可能性のあるものが「自動車」ではなく「パーツ」として販売されているのには理由があり、それはアメリカへと輸出する際に「自動車」だと自動車検査登録事務所に対して輸出抹消仮登録を行う必要があるため、
これが部品・パーツ単体になってしまうと上記の手続きが不要となり、おまけに関税の負担も低くなるため(なかには自動車の部品と偽ってコンテナに隠すことも)、こうした不正輸出が頻繁的に発生しているのも事実。
これだけ盗難疑いのある国産スポーツカー(スバル・インプレッサや日産スカイラインGT-R)たちが、いとも簡単にアメリカに販売されていることを考えると、輸出や税関での規制が緩いもしくは落とし穴があるのかもしれませんし、しかしこの点を現時点で追求することは不可能。
残念ながらJ-Spec Auto Sportsは日本オーナーに車両を返還する意思は無さそう
本来であれば、先述の通り「盗難車を販売した可能性」を認めたJ-Spec Auto Sportsに良心があれば、これまで販売してきた国産スポーツカーやパーツを買い戻し、日本人オーナーへと返還するのが本来の流れではありますが、声明文のなかで「日本人オーナーに同情」していることを考えると、恐らく私たちが期待する流れにはならないと予想(つまりはオーナーが泣き寝入りすることに)。
なぜこのタイミングで盗難車の疑いを持たれたカーショップの話題を出したのか?

そしてなぜ、このタイミングでJ-Spec Auto Sportsの話題を出したのかというと、先日ブログでもご紹介した、アメリカに不正輸入された国産スポーツカーたちをアメリカ政府が押収したにも関わらず、それらをアメリカ政府が輸入元に戻さず、国内にて競売にかけたから。
これら不正に輸入された国産車たちは、アメリカ独自の規制ともいえる「25年ルール」が適用されていないモデルがいくつか存在したため、この規制を避けようとしたところアメリカ政府が不審に思い、独自に調査した結果、不正輸入だったことが発覚。
これは決して確定した情報ではありませんが、25年ルールが適用されず、且つ分解された形で不正輸入された日産スカイラインGT-R R34やトヨタ・チェイサーたちを見る限り、日本で盗んだ車両である可能性が高いためなんですね。
あくまで疑惑・可能性の話なので、これ以上の追求は難しいものの、なぜアメリカ政府はこれらの車両を輸入元に返還することなく競売にかけてしまったのかが非常に疑問ですし、返還するための手続きが面倒だからなのかはわからないものの、政府の対応にも各メディアは細かく取り上げていく必要があるのではないか?とも考えますし、あれだけ大々的に取り上げられたJ-Spec Auto Sportsを、誰も調査しようとしないのかも気になるところです。







