トランプ米大統領による自動車関税25%発表でフェラーリが+10%の価格値上げ→「ステータスシンボル工場」で影響無し。反対にトヨタやマツダ、スバルは致命的なダメージに

(続き)アメリカの自動車関税25%引き上げにより、影響を受ける自動車メーカーとそうでないメーカーをチェック

引き続き、今回のトランプ関税による影響を受ける自動車メーカーと、そうでない自動車メーカーをチェックしていきましょう。

大きく影響を受けないのはテスラ

フェラーリは車両本体価格+10%の値上げでも特に大きな影響は受けませんが、一方で関税の影響をほとんど受けないのがテスラ・モデル3 (Tesla Model 3)。

そのなかでもモデル3パフォーマンスは、全体の約87.5%がアメリカ内で製造されており、次いでモデルY (Model Y)が85%、サイバートラック (Cybertruck)が82.5%、モデルS (Model S)とモデルX (Model X)が80%となっています。

もちろん、必ずしもテスラがトランプ関税による影響は「全く受けない」というわけではなく、同社はモーターとバッテリーをアメリカ内で生産しているものの、依然として多くの部品を中国から輸入しています。

アメリカ製のモーターとバッテリーを除けば、モデル3ロングレンジは「40%が中国製である」と、アメリカの大学の情報技術および分析学准教授フランク・デュボア氏は2024年、ケリー・ブルー・ブック誌にて語っています。


フォードやホンダの一部車種も、トランプ関税による影響は小さい模様

テスラに次いで影響を受けにくいのがフォードで、マスタングのオートマチックトランスミッション(AT)モデルや、マスタングGT/マスタングGTクーペプレミアムの製造においては、80%がアメリカ製部品を使用。

これに対し、ドイツのゲトラグ社が供給するマニュアル(MT)仕様のマスタングGTでは、国産部品の使用率はわずか73%となっています。

そして日本ブランドにおいては、ホンダのアメリカ市場専売となるパスポート(76.5%)やオデッセイ (Odyssey)、リッジライン (Ridgeline)、パイロット (Pilot)が74%。

続いてはジープ・ラングラーで76%のアメリカ製部品を使用していて、フォルクスワーゲンID.4は75.5%、そしてGMのシボレー・コロラドとGMCキャニオンは、どちらも75.5%となっています。

トランプ関税の影響をダイレクトに受けるのは、マツダやトヨタなどの日本メーカー

反対に、トランプ関税の影響を最も受けるのがマツダやトヨタ/レクサス、ヒョンデなどのアジア系メーカーや、アウディとBMWといったドイツメーカーとなります。

特にマツダNDロードスターやヒョンデ・エラントラN、トヨタGR86/GRカローラ、スバルBRZ、BMW M3セダンは、アメリカ製部品の使用率は僅か1%とのことで、モロに関税の影響を受けることになりそうです。

2024年、日本からアメリカへの輸出は全体の28.3%を占めるため、これらの自動車メーカーは新しい関税によって最も大きな打撃を受ける可能性があります。

ロイター通信によると、日産やトヨタ、ホンダの株価はすでにそれぞれ2.2%、2.7%、3.0%下落していて、ヒョンデと起亜はともに4.0%下落しているため、しばらく各自動車メーカーの混乱は続きそうなところです。

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Reference:CARSCOOPS, motor1.com